粗利とは？粗利と利益の違いと活用方法を解説！

利益には5つの種類があり、粗利はそのうちのひとつ「売上総利益」のことです。

粗利（あらり）とは、会社がサービスや商品を販売した際に得られる利益のことです。正式な会計用語は「売上総利益」。会社がその1年でどれくらい利益を出したかを示しており、年度中の儲けや付加価値を生み出す競争力を表しています。
粗利は売上高から売上原価を差し引いて求めます。会社の経営状態を見る際、つい目先の売上や現金に注目してしまいますが、粗利が十分でないとたとえ販管費を抑えても収益を上げることができません。

そもそも利益とは、収益から費用を差し引いたもののことです。会社が最終的に得られる利益はひとつですが、同じ利益のなかでも会計上は「売上総利益」「営業利益」「経常利益」「税引前当期純利益」「当期純利益」の5つに分類されます。ここに「売上総利益」があることから、粗利も広義には利益のひとつであるといえます。

損益計算書には利益を次の5つに分けて記載します。

・売上総利益
純利益に行きつくまでの基礎となる利益のことです。損益計算書上の一番上に書く項目で、営業活動における売上高と、売上高に対する仕入高を計算の対象とします。計算方法については後述します。

・営業利益
売上総利益から売上原価以外の支出を引いた利益のことです。企業活動には商品の原価だけでなく宣伝広告費や人件費、交通費や通信費などさまざまな費用が掛かっています。これらを「販売費および一般管理費」といいます。
営業利益は「粗利－販売費及び一般管理費」で算出した金額です。営業利益を見るとその会社の営業活動がうまくいっているか、過去と比較した成績はどうかなどを見ることができます。

・経常利益
全体の利益のなかで経常的に、つまりいつもどおりの活動をするなかで生まれた利益のことです。経常利益は「営業利益＋営業外損益」の計算式で求めることができます。
ここでいう営業外損益には受取利息や受取配当金、有価証券売却益などが含まれます。経常利益はあくまでも通常の企業活動のなかで発生し得るものであり、何らかのイベントや災害などで一時的に生じた損失や収益は含みません。

・税引前当期純利益
その名のとおり、当期に支払う税金を差し引く前の利益のことです。「経常利益＋特別利益－特別損失」で計算します。
「特別損益」には有価証券売却益や火災などによる損失、固定資産の売却による一時的な損失などが該当します。経常利益に臨時的損益や利益を反映したものであり、臨時的な損益を含めたすべての費用、収益が計算されています。

・当期純利益
企業活動の最終的な成果を指す利益のことです。当期の収益全体から費用や法人税などを差し引いて、最終的に残った利益です。「税引前当期純利益－法人税－法人事業税－法人住民税」の計算式で算出します。当期純利益がプラスであれば当期は黒字、マイナスであれば赤字ということです。

なぜ営業利益や純利益などではなく粗利を重視するのでしょうか。ここでは重視される理由とその計算方法について解説します。

粗利を見ると、次のふたつが見えてきます。

1.商品の付加価値
会社がサービスや商品を販売する際の価格は、原価だけで決まるものではありません。1個15円の卵を使ったオムレツが、レストランのメニューに15円で載ることはありません。熟練の技を持ったシェフが作り、絶妙なタイミングでサーブされることで、この卵料理には付加価値が生まれます。
この付加価値を原価にどのくらい上乗せするかかが、会社の腕の見せ所です。「高くてもこのお店で食べたい」と思わせることができれば、原価に付加価値を上乗せして単価を上げることができます。

2.原価の妥当性
粗利が大きければ大きいほど利益率が高い、つまり原価に対する収益性が高いということになり、最終的に手元に残る現金も大きくなります。そのため材料費や作業工程を見直して原価を下げれば、粗利を上げることが可能です。
しかし、同業他社に比べて粗利が極端に低い場合は、原価をかけすぎている可能性があります。このように粗利を分析することが原価の適正を見直すきっかけになるのです。

粗利は売上高から売上原価を差し引いて求めます。具体的な計算式は次のとおりです。

粗利＝売上高－売上原価

まずは売上原価、つまり商品の仕入れ額やそれにかかった費用を明確にしなければなりません。売上原価は次の計算式で求めます。

売上原価=期首商品棚卸高＋当期商品仕入れ高－期末商品棚卸高

なお建設業はじめ製造業の場合は、売上原価ではなく材料費や施工費、維持管理費などを含む製造原価を用いて計算します。

売上高に占める売上総利益の割合を「売上総利益率（粗利率）」といいます。計算式は以下のとおりです。

売上総利益率（粗利率）（％）=売上総利益÷売上高×100

たとえば同じ50万円の粗利を稼いだ2社を比較した場合、A社の売上は100万円、B社は200万円でした。この場合の粗利率はA社が50万円÷100万円＝50％、B社は50万円÷200万円＝25％ということになります。

粗利は5つある利益区分のうちもっとも注目すべき利益といわれていますが、粗利だけを見れば経営状況が分かるというわけではありません。商品を売るには売上原価以外にも人件費や宣伝広告費などさまざまな費用が掛かっています。しかし、粗利にはこれらの「販売費および一般管理費」が含まれていません。たとえ粗利がプラスであったとしても、販売費および一般管理費にかかる支出が大きければ企業としては赤字になってしまいます。

また適切な粗利や粗利率は業種によって異なるため、これらを見ただけで高いか低いかを決めることはできません。売上原価は高額であるもののそれ以外の費用は抑えられる業種、売上原価がほとんどかからない業種などもあります。一般的に原価率の高い業種は利益率の割合が低く、反対に原価率の低い業種は利益率の割合が高くなる傾向にあります。
中小企業庁では、業種別の平均値を次のように発表しています。

不動産業：41.96%
サービス業：39.60%
小売業：30.92%
建設業：23.02%
卸売業：15.23%

参考：政府統計の総合窓口(e-Stat)　「中小企業実態基本調査」

粗利を経営活動の指標にすると、会社のどこに経営資源を投入すべきかが見えてきます。ここでは粗利の活用方法と、粗利を上げるふたつの方法について解説します。

粗利を活用すると、販売費や一般管理費にどの程度費用がかかっているかが分かります。たとえば粗利は高いのに営業利益が低くて十分な純利益を上げることができていない企業は、販売費や一般管理費を使い過ぎている可能性が高いという仮説を立てることができます。
また同業種の平均と自社の粗利率を比較したり、競合他社の商品やサービスと比較したりして、客観的に自社の経営状態を見ることにも粗利が役立ちます。

粗利を上げる方法はふたつあります。「商品の単価を上げる」か「売上原価を下げる」かです。
それまで100円で販売していた商品を115円にすれば、その分粗利は高くなります。その商品に競合他社にはない魅力があったり、単価を上げるにふさわしい品質があったりする場合は、単価を上げて粗利を高くすることができます。
しかし、商品単価を上げることで消費者が離れていく可能性もあります。「高いならこの会社から買う必要はない」「もっと安い会社があるかもしれない」と思われる可能性があるため、安易な単価変更は危険です。

売上原価を下げる方法は、消費者から見えづらい粗利の上げ方であるため会社にとっては比較的採用しやすい方法です。既存の仕入れ先に値下げを交渉したり、大量発注によって仕入れ単価を下げたりして売上原価を下げます。
ただし、値下げ交渉には関係性悪化のリスクが、大量発注には在庫を抱えるリスクがともないます。また、安価な仕入れ先を探して品質が低下する可能性もあるため、慎重な判断が必要になります。

単純に「粗利は高ければ高いほどよい」ということではありません。粗利を一時的に高くした結果、消費者が離れてしまっては、将来的な粗利や純利益が伸び悩むことになります。粗利を上げることばかりでなく、広告宣伝費や人件費など売上原価以外の経費を見直すことでも純利益は上がります。いずれにせよ、会社の経営戦略に沿った分析が重要です。
企業の利益を見るときには、粗利だけでなく手元に残る利益を正確に表す純利益もしっかりと計算しましょう。

粗利を計算するときには、会計サポートサービスを利用すると便利です。たとえば会計ソフトに売上や仕入金額を入力するだけで、粗利を自動で計算してくれます。また会計ソフトはビジネスカードと連動させると、より便利に利用することができます。ビジネスカードで決済すると自動で会計ソフトに反映されるので、入力の手間を大きく省けます。

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事業を継続させるためには、粗利をはじめとする利益の知識を正しく身につけて、その数値を客観的に分析する必要があります。闇雲に「売上アップ！」「経費削減！」と叫んでいても、これらに関する知識がないと事業の黒字化はもちろん、安定して事業を続けることができません。会社経営に行き詰った際は、一度利益の原点に戻って粗利や粗利率を見直してみるとよいでしょう。